・データセンター（日本の約７０％のデータセンターが関東地方に集中）

　戸籍や銀行口座情報などデータセンターに保管されている膨大なデータは

巨大地震に対しても、免振・制振構造となっており震度7にも耐えうるとされます。

　電気が不通になれば自家発電で対応するがしのげるのは２４～７２時間程度で

自家発電を動かす燃料が必要です。データセンターが備蓄できる燃料の量には防災上

の上限があります。そのために各遠隔地にバックアップ用のデータセンターでカバー

できる仕組みになっています。

・通信網

首都圏で巨大地震が発生し大規模な停電となった時、通信網とは具体的に電話線や

光ファイバーなどで、電信柱が倒れれば電話線や光ファイバーが切断されてしまう

恐れがあります。地下に埋設されているケーブルは被害が少ないかもしれません。

　停電が解消し通信網が元に戻らないかぎり、企業や個人の銀行口座も利用できません。

電波を使った携帯電話も同様に大地震発生直後から規制がしかれるため、通信やインターネット

はほとんどつながらなくなるでしょう。

　携帯基地局の自家発電装置の燃料が無くなると、電波の圏外となり又携帯基地局からのびる

電話線や光ファイバーが切断されている場合、復旧されるまで使用できません。

・電力網

電力は、首都圏の社会活動や経済活動を支える最も基本的なエネルギーなので巨大地震が発生して

大規模な停電となったらその影響は極めて大きいです。

　巨大地震の規模により電力網の復旧する時間が左右されます。

巨大地震は、明日か１００年後かいつくるかもしれない。

自分たちでできる備えをおこたらないようにしましょう。

※参考文献（ニュートン地震研究の最前線より）

 

 

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