東京湾の埋立地の液状化と側方流動で火力発電所が運転不能に！

２０１１年の東北地方太平洋沖地震（東日本大震災、M9.0)では、震度６弱以上のゆれを検知した火力発電所がおおむね運転を停止した。

火力発電所の点検は、通常であれば数時間ですむが安全が確認されれば運転が直ぐに再開される。

もし埋立地に「液状化」が発生し、隣接する敷地に建てられている石油タンクやガスタンクから石油や天然ガスが流れてくる恐れがあります。

液状化で石油タンクやガスタンクが基礎から傾けば、タンクからのびる各パイプが折れてしまう。

　東京電力の約６２％が東京湾岸に集中しているので、２０１６年３月末時点で（合計出力：６６８５万ＫＷでうち約１２６１万ＫＷが

原子力発電所が担っています）原子力発電所が停止している場合、出力の５０％が東京湾沿岸の埋立地に集中しています。　

　埋立地では液状化に加え「側方流動」と呼ばれる現象（液状化した地盤が水平方向に数メートル程度流れ動く現象）がおきるおそれもあり、

埋立地の外周を囲む護岸が、液状化で沈下したり海側に傾くと護岸の内側の液状化した地盤が海へ向かって流れ出す。

　側方流動がおきれば、石油タンクやガスタンクが倒壊する危険性があります。

※参考文献（ニュートン地震研究の最前線より）

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